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老後資金はいくら必要? ファイナンシャルプランナー直伝の計算方法で資金額をイメージしておこう

日本女性の二人に一人が90歳まで生きる時代。老後2000万円問題と聞くけど、老後に必要な額は人それぞれ違うもの。漠然とした老後のお金の不安を解消すべく、プロ直伝のワークシートを使って、自分に必要な老後資金をイメージしておこう。

教えてくださったのは
井戸美枝さん

ファイナンシャルプランナー

井戸美枝さん


CFP®、社会保険労務士。年金問題などのわかりやすい解説が人気。近著に『一般論はもういいので、私の老後のお金「答え」をください! 増補改訂版』

私、老後資金はいくら貯めればいい?

老後2000万円問題とよく聞くけれど、必要な老後資金は人それぞれかなり違うって知ってた? 将来のことはまだわからないけれど、シートを埋めるかたちで自分のケースを大まかにイメージしてみよう。

あといくらあればいい?

How to
自分に必要な老後資金を知るには、今の家計収支を把握することが第一歩。「今、自分が毎月どれくらいお金を使っているか」から老後の生活費を導き出せ、年金受給見込額と今の自分のプラスとマイナスの資産を整理することで必要な貯蓄目標がわかります

STEP1 老後の生活費を見積もる
現在の月々の支出【Ⓐ万円】×0.7×12カ月
(老後の生活費は現役時代の7割を目安に)老後の生活費(年)【Ⓑ万円】

STEP2 公的年金で不足する額を知る 
老後の生活費(年)【Ⓑ万円】−年金見込額(年)【Ⓒ万円】=老後不足する生活費(年)【Ⓓ万円】

STEP3 100歳までの不足生活費をトータルする
老後不足する生活費(年)【Ⓓ万円】×35年=65〜100歳までの不足生活費【Ⓔ万円】

STEP4 現役時代に貯めるべき額を計算する
65〜100歳までの不足生活費【Ⓔ万円】
+生活費以外にかかる費用《医療費830万円・特別支出【Ⓕ万円】》
−自力でまかなえる金額《総資産【Ⓖ万円】・退職金【Ⓗ万円】》


=必要総額【    】万円

Ⓐ現在の月々の支出
基本生活費(食費や光熱費、通信費など)に加えて、住宅費や交際費、ファッション・美容費、予備費といった毎月必ずかかる支出の合計。

Ⓑ老後の生活費(年)

一般的に定年後の家計収支は現役時代の7割程度といわれているため、0.7倍で試算。生活費には医療・介護など臨時支出は含まれていない。

Ⓒ年金見込額(年)

全員が加入する「国民年金」のほかに、会社員や公務員は「厚生年金」も受け取ることができる。厚労省の「公的年金シミュレーター」を使うと、将来受給可能な年金額を働き方や年収に応じて簡単に試算できて便利。
→厚生労働省「公的年金シミュレーター」をチェック

ⒹⒺ老後不足する生活費

老後の生活費から年金見込額を引くと、1年の不足金額が明らかに。老後を退職後に公的年金や老後資金を使い始める人が多い65歳からととらえて100歳まで生きると仮定して、35年分の不足額を試算。

Ⓕ特別支出

生活費以外にかかる臨時支出のこと。65歳までに予定している結婚や出産、住宅購入、教育費などのライフイベント費と、65歳以降に考えている旅行などの娯楽費を前もって総資産から引いて試算しておくと安心。加えて、老後の医療・介護費に1人平均830万円かかるといわれているため、それも併せて考えておくといざというときも鬼に金棒。

Ⓖ総資産

預貯金や保険、投資商品などのプラス資産から、住宅ローンなどのマイナス資産を引いた金額。総資産から老後資金づくりの指針が明確に。
→預貯金+保険+投資商品−負債

Ⓗ退職金

退職金は各企業の就業規則によって定められており、制度や金額は企業によって様々。企業規模、勤続年数別の退職金の相場は下記を参照。


 会社都合自己都合
勤続年数大企業(総合職)中小企業大企業(総合職)中小企業
10年330万円157万円192万円122万円
20年1011万円436万円822万円373万円
30年2184万円852万円1971万円570万円
定年2695万円1203万円----


出典:マネービバ(三井住友銀行運営サイト)「退職金の平均・相場は?」(2022年7月4日)

監修/井戸美枝 イラスト/3rdeye 取材・原文/佐久間知子 ※BAILA2022年9月号掲載

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