【マネーセンスの磨き方】最低限理解しておくべき「給与明細」&「源泉徴収票」の見方って？

マネーセンスを高める第一歩は、自分の“使えるお金”と“使ったお金”の管理から。その方法をファイナンシャル プランナー高山一恵さんが伝授！　今回は、最低限理解しておきたい「給与明細」と「源泉徴収票」の見方を徹底的に解説。

振り込まれる額のほかにもお金を管理する上で重要な情報がいっぱい。給与から差し引かれているものの中身を知ろう！

給与明細には「A総支給額（収入）」と「A-B差引支給額（手取り）」の2種類の支給額が記載されています。実際に銀行口座に振り込まれるのは後者の手取りの金額。色々と引かれて少ないと思うかもしれませんが、社会保険料を支払うことで得られるメリットを知ると、いざというときに役立つものだと理解できます。

たとえば健康保険には病気で会社を3日連続休んだ後、4日目以降から最長1年半、給与の約3分の2の傷病手当金をもらえる制度や出産手当金の制度が。雇用保険に加入していることで、失業時だけでなく、育児休業給付金や資格取得のために学ぶ費用の一部を補助する教育訓練給付金をもらえます。

また、支給欄をただの数字で終わらせないことも大切。ニュースでよく聞く「春闘でベースアップ」とは、基本給の一律アップを意味します。基本給の昇給率から会社の方向性を読み取れば、自分のキャリアを考えるきっかけにもなりますよ！

毎年12月から翌年1月に会社から受け取る源泉徴収票には、1年間の収入と納付した所得税が記載されています。1年間の収入とは、会社から支給される「C税込みの総額」。いわゆる年収です。そこから様々な必要経費を引いた「所得」の金額をもとに所得税は計算されます。

まず共通して引かれるのが「E給与所得控除」。会社員は、働くためにスーツを買ったりなど必要経費が収入に応じて一定額認められていて、年収から「E給与所得控除」を引いたあとの金額が「D給与所得」です。そこから、それぞれの事情を考慮した個別の「F所得控除」を差し引いたものが「課税所得」となります。

所得税は、「課税所得」の金額に税率をかけて算出します。「E給与所得控除」は収入に応じて金額が決まっていますが、「F所得控除」は自分で手続きが必要。申請するほど所得税が少なくなります。住宅ローン控除などの税額控除も利用できれば税額を直接減らすことができます。

【給与収入】162.5万円以下
【給与所得控除額】55万円

【給与収入】162.5万円超 180万円以下
【給与所得控除額】収入金額×40％−10万円

【給与収入】180万円超 360万円以下
【給与所得控除額】収入金額×30％+8万円

【給与収入】360万円超 660万円以下
【給与所得控除額】収入金額×20％+44万円

【給与収入】660万円超 850万円以下
【給与所得控除額】収入金額×10％+110万円

【給与収入】850万円超
【給与所得控除額】195万円（上限）

イラスト／平松昭子　取材・原文／佐久間知子　※BAILA2024年2・3月合併号掲載